You Can Do Anythingという企業文化

グローバル化とはいっても、各国ごとに、異なる歴史、法律、規制、慣習などがある。一つの国に深く参入するためには、徹底した現地化の考え方もあり得る。例えば、日本に参入するには、日本の責任者に、You Can Do Anythingといって、全てを任せるというように。同じ経営哲学でいけば、新規分野への参入も、責任者にYou Can Do Anythingといって、全面的に任せてしまうのだろう。
かつて、コンサルティング等のプロフェッショナル業は、パートナーシップが多く、パートナー対等という平らな組織構造になっていた。だから、当然に、You Can Do Anythingが原理原則だったのである。地域的には、各地域のパートナーから、地域責任者が選ばれて、また、各事業分野のパートナーから、事業責任者が選ばれ、それら責任者のなかから、最高経営パートナーが選ばれても、どの責任者も、いうなれば、強力な学級委員という程度のものだったわけだ。
当然のことながら、You Can Do Anythingを徹底すると、甚だ属人的となり、企業としての統一性は希薄になる。プロフェッショナル業の場合、職業としての統一性があるから、それで、よかったわけだが、程度の問題もあって、現代では、さすがに、同一屋号のもとのサービスの統一化は不可欠である。徹底したYou Can Do Anythingの企業文化は、古き良き時

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