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購買の9割は実店舗。オンラインにも貢献するオフライン購買データの活用法 | デジタルコマース注目TOPIX presented by 電通デジタル

ECの利用が増えたとはいえ、消費者の購買行動の舞台はほとんどが実店舗です。企業はオンオフ両方の購買行動特性から消費者を捉え、そのデータを活用していく必要があります(連載9回)

加速度的に自社ECやプラットフォームEC、ソーシャルコマースといったオンラインコマースビジネスが拡大しています。こうしたなか、企業内のデジタル担当者は、売上増や効率改善を課題にオンラインを中心とした施策に注力する一方、オフラインと統合した施策に対しては手があまり付けられていない状況にあるのではないのでしょうか。
実は、オンライン同様にオフラインにおけるデジタル化も進んでおり、購買データ1つを取り上げてもできることが増えているのです。今回は、オフライン施策を最初から領域外のものと振り分けず、購買データを上手く利用しオンオフ両方の対応をしていくことで、オンラインにも良い影響を与える活用法を紹介します。

オンライン、オフラインそれぞれの購買行動特性
生活者の購買のECへの移行は急加速しています。2022年のECを含む通信販売の規模は前年比7.6%増の約13.6兆円、中でも元々大きな構成比を占めている家電製品・パソコンのカテゴリーでは前年比9.8%の伸びと予測されています※1。
一方で、2020年のBtoC-ECにおけるEC化率8.08% ※2が示すように、いまだに購買の90%以上がオフラインで行われている

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