医療スタッフや設備などの医療資源が集約化されており、診療報酬も大変優遇されている大学病院。本来は、自分たちが持つ能力を総動員して、なるべく多くのコロナ患者を引き受けるべき存在であった。しかし実際には、約2割の大学病院がコロナ患者数ゼロとなっており、また、受け入れている入院患者数も、 10人未満となっている病院の割合が約7割に上る。さらに、厚生労働省が管轄する国立病院(国立病院機構、NHO)や旧社保庁系病院(地域医療機能推進機構、JCHO)にも同様の状況が見られる。なぜこれらの大病院で積極的な病床確保がなされなかったのだろうか。コロナ禍における医療逼迫の原因に迫った現代新書の最新刊『医療崩壊 真犯人は誰だ』より、大病院が抱える諸問題に切り込んだ第5章を抜粋してお届けする。
Source: 現代ビジネス
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