(T38) ｢アフリカの近未来｣を日本人が予測できる理由。公団住宅､家電､外食､ファッション､海外旅行-1 (2021.6.21） by 椿進 より抜粋加筆しました。

⑴ アフリカの多くの地域は、日本の1970年代に近い①出生数10万人に対する年間の妊産婦死亡数。ケニアのデータを見てみると、ほぼ100年前の日本と同じ水準。2017年のデータでは以下。・世界平均は211人・ケニアは342人・OECDは14人・日本は2〜3人②最大の要因は、妊婦さんが自宅で出産するケースが多いこと。出血多量などになってしまったら、間に合わない。衛生環境、栄養状態の違いもある。③死因の半数は出産時における、出血多量だと言われている。↓輸血が間に合わない。血液バンクのような輸血の仕組みがない。そこで、「友達でA型の人を4人連れてきなさい」、と言うと、1人がエイズで、2人がマラリア、なんてこともあるそう。農村部では、今でもある話。⑵ 1人当たりGDPが1000ドルを超えると起こること①公団住宅は絶対に値段が上がる。エチオピアだと、3〜5年で2倍になるそう。50㎡で300万〜400万円程度。これが値上がっていく。②日本の典型的な例が、多摩ニュータウン。1970年代初頭の売り出し価格は約400万〜800万円。5年程度で、2倍になった。多摩ニュータウンの開発が決定した1966年前後は、日本の1人当たりGDPがちょうど1000ドルを超えた年。③アジアでもアフリカでも同じだが、1人当たりGDPが1000ドルを超えると、中所得者向けの公団住宅を国が整備し始める。しかも、決まって値段は4

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