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新型コロナで本業の収入が実質ゼロも、「巣ごもり消費」で通販事業が急伸！ECで売上減をカバーする東急スポーツオアシスの事例
マーケティング最新首都圏や近畿圏エリアを中心に、国内約40か所でスポーツジムを運営する東急スポーツオアシス。月会費1万円前後、売り上げにすると月間約10億円のジム会員費が主な収入源だが、スポーツジムは新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時的に閉鎖。特別休会措置で会費の徴収をストップしたため、ジム運営における収入は実質ゼロに。メインの収入源を失ったそんな東急スポーツオアシスがいま、注力しているのが通販事業だ。
コンセプトは「フィットネス家具」、ヒット商品を続発
東急スポーツオアシスが手がける通販事業は、オリジナルフィットネス器具の企画・販売。新型コロナウイルスの影響前（2020年2月度実績）と比べ、2020年3月度は「倍程度」の売り上げになっているという。
オリジナルのホームフィットネス器具の企画・販売を開始したのは2004年。ジュピターショップチャンネルなどのテレビショッピングを通じた卸販売、自社ECサイトや「楽天市場」「Amazon」といったECチャネルを中心に販売展開している。
通販事業をスタートした当初から、「使わない時は家具として、使う時はフィットネス器具として」利用できるよう、「フィットネス家具」をコンセプトにしている。その理由を、通販事業を率いる花咲好伸氏（ホームフィットネス事業本部 本部長）は、「フィットネス器具は、生活空間の中で居場所を確保できなければ使われなくなる」と
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