AIをビジネスに活かすうえで企業が見落してきた道はDIY

1856年、ヘンリー・ベッセマー卿が特許を取得したベッセマー法は、第二の産業革命のもっとも大きな要因となった発明だ。溶鋼に空気を吹き込み酸化還元するという画期的な方法で鉄の不純物を取り除くことで、安価で大量生産が可能な新しい製鋼技術の波を起こした。
ベッセマー卿は、この発明をいち早く利益につなげようと、いくつかの製鋼所に特許をライセンシングを行おうとした。しかし期待に反して、その技術の難しさと独占欲の強さのため、大手製鋼所とは望ましい条件でのライセンス契約が結べなかった。
なんとかこの技術を活かしたかったベッセマー卿は、自分で製鋼所を立ち上げて競合他社を蹴散らそうと考えた。この試みは大成功し、ともに苦労したパートナーたちは14年間の付き合いの末に81倍の投資収益を手にすることができた。
それからおよそ162年。今でも新しい技術を顧客に受け入れさせようとする新興企業の苦悩が続いている。たとえそれが、顧客の最大の関心事であっても難しい。しかし、ベッセマー卿などの実業家を手本とする今日の画期的なスタートアップは、あることに気が付き始めている。いくつもの技術に精通した「フルスタック」な事業を自分で起こして、独自の自動化技術で最適化した従来型のサービスを提供するほうが理に適っていると。
Andreessen HorowitzのChris Dixon氏は、深層学習革命の直前の2014年、「フル

リンク元