2018年、仮想通貨は試練の波に呑まれ続けました。
「億り人」が次々と出現し、「仮想通貨の時代来ました」といった前年のバブリーなムードは一変。
年明け早々、コインチェック事件で取引所から仮想通貨「NEM」の580億円相当が流出したことに端を発し、代表的通貨のビットコイン(BTC)の価格も続落。コインチェック事件の後も巨額の流出事件が世界各地で相次いだこともあり、昨年の今ごろ1BTCあたり200万円を超えていた価格は、50万円を割り込んでいます。金融庁はもちろんのこと、メディアからも厳しいまなざし。
この間、日経新聞の社説見出しのトーンを振り返ってみると…。
1月30日「取引所の安全を再点検しろ」
↓
2月15日「規律問われる仮想通貨業界」
↓
3月10日「業者の選別が必要だ」
↓
4月8日「出直し迫られる業界」
↓
6月27日「一から出直せ」
…う〜ん、どんどん厳しくなっていったのが一目瞭然です。そのあと、日経新聞では11月5日に久々に仮想通貨の社説が載り、「自律が試される業界」というタイトルで、ここから仕切り直しのムードになるのかと思ったのですが、直後にはじまった連載のタイトルが「宴の後」って。。。仮想通貨が「オワコン」になってしまっているじゃないですか(泣)
急速に市場価格が落ち込んだことに追い討ちをかけるように、取引を記録するマイニング業者(マイナー)が苦境に立っている
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仮想通貨、2019年は立て直しへ正念場 — 姥貝 賢次
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