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メガネスーパーが「EC関与売上」をKPIに設定し、決算短信で公開した理由
マーケティング最新メガネスーパーは「EC関与売上」をKPI（業績評価指標）として取り入れ、2017年5～7月期（第1四半期）連結業績の決算短信から「EC関与売上」の記載を始めた。
「EC関与売上」は実店舗に対するデジタルの貢献度を示す指標
2017年5～7月期（第1四半期）連結業績の決算短信には、「EC関与売上」の説明などが記載されている（画像は編集部がキャプチャ）
メガネスーパーは、自社ECサイトの「メガネスーパー公式通販サイト」、「楽天市場」、「Amazon」、「Yahoo!ショッピング」、「LOHACO（ロハコ）」のほか、グループ全店で過去に購入したコンタクトレンズ用品を2タップで注文できるアプリ「コンタクトかんたん注文アプリ」などを展開。
現在、実店舗とECサイトなどのデジタルと店舗のチャネル特徴を生かしたオムニチャネル戦略を推進している。
「EC関与売上」は実店舗の顧客化を促すアプリを通じた小売事業における売上貢献額とEC事業売上高を合算した数値。実店舗運営に与えるデジタル施策などの貢献度度を数値化したもので、店舗とデジタル施策の相乗効果や、デジタル施策による店舗への“見えない効果”を見える化する方法とされている。
「EC関与売上」の数値化をいち早く取り入れていたのがカメラのキタムラだ。キタムラのEC事業では「宅配売上」（EC売上）、「店頭売取売上」を合算した数値を「E
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